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写真:泉 稔

いずみ みのる

泉 稔

「ビジネス現場で力を発揮する体験型研修!!お任せください。」

得意分野
・住宅ローンあっせん・資産運用・保険・ライフプランの作成・企業内研修
強み
企業在籍30年の実績に基づいた、現場さながらの研修を通して、ビジネススキルの体得。自分に何が足りないのか、何が必要なのかを、自分で考え行動できる、自律したビジネスパーソンを育成に定評があります。
営業地域
全国一円
詳しくはコチラから

略歴

1973年 4月 松下・リースクレジット株式会社入社
住信・松下フィナンシャルサービス株式会社(社名変更)
(融資審査・債権管理・経営企画部・コンプライアンス統括部・社内研修等に従事)
2006年 8月 退職
2007年 5月 泉経営・FP相談事務所設立 事務所代表
・新規開業支援(創業計画作成・資金調達支援)
・地域資源活性化アドバイザー
・ブライバシーマーク取得支援コンサル
・確定拠出年金制度導入セミナー講師
・商店街活性化支援
・メンタルヘルス・マネジメント脅鏤餝兵萋盛峪
2007年 8月 ライフプラットホームoffice株式会社 取締役就任
・相続事業承継支援(グランドデザインの作成と実行支援)
        ・ライフプランの作成 など

<講師履歴>
・学校法人大原学院 実学シリーズ講師
・学校法人愛甲学院業務委託講師(販売士・バソコン講師)
・株式会社日本商工経済研究所主催研修講師
・独立行政法人造幣局研修講師(アカウンティング)
・株式会社バルク プライバシーマーク導入・社員教育研修
・DPCC提携講師(確定拠出年金制度導入・継続セミナ講師)
・摂南大学、商工会議所主催の簿記、会計コンビューターなどの講師
・日本郵政特別会員証券外務員二種資格取得講座(奈良研修センター)
・教育機関主催研修講師(新入社員・フォローアップ研修など)
・各種個別セミナーなど( 年金、相続、保険、投資等 )

自己紹介

1954年石川県生まれ、現在大阪に居住。
松下電器産業系列金融子会社に入社。審査業務での粉飾決算や不正申し込み等での苦々しい経験。また、営業マンに対する与信管理研修などに従事。その後、住友信託銀行との資本提携による総合金融業への転換後、コンプライアンス業務に従事。
2006年9月退職。翌年、泉経営・FP相談事務所設立。
顧客の様々なニーズに対応するために、その機能をワンストップ化したサポート会社(ライフプラットホームoffice株式会社)を共同設立。
独立以降、プライバシーマーク導入コンサル業や経営計画策定・資金調達・再生支援、コンプライアンス経営、ケースースタディーを中心とした体験型研修などを中心として活躍中です。

<取得資格>
2000年 6月 初級システムアドミニストレータ資格取得
2001年 3月 中小企業診断士資格取得
2006年 9月 CFP資格取得(1級FP技能士)
2007年 2月 二種証券外務員資格(二種外務員資格試験)
2009年 3月 CMP(日本モーゲージプランナーズ協会会員:貸金業登録)

研修メニュー

機ズ睫魁Σ餬
1.成熟社会でのゼロサム市場、勝ち残りをかけた疑似体験研修
 「経営戦略シミュレーション研修(ビシネスゲーム研修)」
 .繊璽狢亶海砲茲襯璽蹈汽犹埔譴任隆覿鳩弍諜嫉体験を通じて、「戦略」「財務」のスキルアップをはかると同時に自ら気づき、自らの能力を高めることを目的としています。
 経営戦略の立案プロセスの理解、PDCAサイクルの実践による戦略的な意思決定プロセスを体験することにより、経営戦略の重要性を体得することを目的としています。
 手書き(パソコン)による財務諸表(貸借対象表、損益計算書・資金繰り表)のシミュレーションによる動態的な計数感覚の体験や財務の構造を理解することを目的としています。
2.アカウンティング研修(ビジネス会計検定2級レベル)
簿記の知識がなくても、会計基準、財務諸表に関する諸法令、構造などの知識や分析を通して、企業の財政状態、経営成績、CFなどの財務諸表を情報として理解し、ビジネスで役立てていくことに重点を置いた研修です。

供ゥ咼献優晃従譴芭呂鯣揮する「与信管理ノウハウ研修」
 〇故登記簿謄本を読みこなすことにより、与信能力の向上と取り込み詐欺を防ぐノウハウを習得していただきます。
 ⊆蟒颪による決算書作成を通じて、在庫や売上操作などさまざまなシミュレーションをすることにより決算書の解読力を高めます。
 D秬長時代における貸倒による利益・キャッシュフローに与える影響度と必要売上高を実際に計算していただき、与信管理の重要性と営業マンの果たす役割を理解していただきます。

掘ゥ灰鵐廛薀ぅ▲鵐晃修「個人情報保護体制の構築」
  峺朕余霾鵑諒欷遒亡悗垢詼[А廚筺峽从兒唆半覆離イトライン」の理解と実践によるコンプライアンス体制の構築ができる。
 個人情報保護に関する継続的な研修により、情報セキュリティーの強化や従業員の個人情報保護への意識が向上します。
 8朕余霾麒欷鄲寮が構築できれば、プライバシーマーク取得が容易になります。
取得した場合は、対外的社会信用度の向上や体内的にはリスクに備える仕組み
「内部統制」が構築できる。

相談窓口  メールアドレス

プロFPJapan(株式会社PFJ)事務局 info@pfj.ne.jp

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